経験がある人ならわかると思いますが、賃貸の入居審査で落ちた場合、「審査に落ちました」という事実だけが不動産会社から伝えられますが、落ちた理由は教えてもらえないことがほとんどです。
つまり、「何をどう改善すれば審査が通るようになるのか」が全く分からないといことです。
この記事では、入居審査に通らない理由をご紹介しています。これから賃貸物件を借りようと思っている人は、ぜひ審査をかける前にこれらのポイントに気をつけてみてください。

入居審査で落ちる理由トップ5

家賃の滞納履歴がある

保証会社を付けている場合、家賃の滞納履歴は記録され、保証会社の間でその情報が共有されてしまいます。現在に至っても家賃の未払い分が残っている場合はもちろんのこと、過去に保証会社を利用していて現在は家賃の未払い分は解消しているが、何度も保証会社から代位弁済（代わりに家賃を払ってもらうこと）を受けたことがある場合も、その履歴はしっかりと残っています。
家賃を引き落としにしていて、たまたま口座残高が足りず支払いを遅延してしまったとしても、すぐに振り込みをしていれば問題ありません。ただし、毎月遅延してしまうなど、頻度が多い方は要注意です。

クレジット（信用情報）がブラック

クレジットカードやカードローンの滞納履歴があると、信用情報機関（クレジット会社、保証会社など）に登録されてしまいます。これがいわゆる「ブラックリスト」です。ブラックリストに登録されてしまうと、8割以上の確率で審査落ちしてしまいます。
しかも、信用情報機関に登録された情報は5年～10年間残されることになります。つまり、現在はすべて返済済だったとしても、直近5年以内に何かしらの金融事故を起こしていた場合、その情報は筒抜けということです。ご自身の信用情報は簡単に閲覧できますので、下記のブログを参考にしてみてください。

家賃が年収に見合ってない

これは、希望の条件をどれも叶えようとして、家賃が高い物件に申し込みをする際などに起こり得ます。言うまでもなく、条件のいい物件はその分家賃が高くなります。最低限の条件としてエリアなど譲れない条件を設定することは必要ですが、限られた予算の中でそれ以上を求めると、いつまで経っても物件は見つかりません。
例えば、あまり欲張りすぎないほうが良い条件として挙げられるのは
・バルコニーの向き
・収納の広さ
・駅からの距離
・キッチンサイズ
・バストイレ別
等です。一般的に、家賃は月収（手取り額）の3分の1以内に収まるのが理想的です。

職業の印象が悪い

賃貸物件の大家さんなんかをやっている人は年齢層が高い人が多く、入居者の職業によっては悪いイメージを持っていることは事実です。
例えば、大家さんから見た水商売・夜職のイメージは
・収入が不安定
・昼夜が逆転するので、近隣住民と騒音トラブルになる可能性が高い
・金遣いが荒く、家賃滞納するのではないか
など、大家さんが元々水商売をやっていたとかそういう特別な事情がない限り、水商売歓迎しますという人は少ないでしょう。

身なり、態度が悪い

意外に思われる方もいらっしゃるかも知れませんが、「人柄」も重要な審査ポイントの一つです。 大家さんや管理会社は、入居者と少なくとも年単位の長い付き合いになります。したがって、対応がしっかりできる人やコミュニケーションが取れる人が好まれる傾向があります。 また、人柄に問題がある人は、近隣トラブルを起こしかねないと思われても仕方ありません。 正直なところ、人柄がどの程度の割合で審査に影響するかは分かりません。 ただ、1%でも審査通過の確率を下げてしまう可能性がある以上、人柄に問題がある人だと思われてしまうことは避けなければいけません。 不動産会社に行くとき、物件の内見に行くとき、保証会社から電話がかかってきたときなど、できるだけ派手な格好は避け、誠実に対応しましょう。

審査をクリアするためには

まず不安な点は何かを自覚する

上述したとおり、賃貸審査に落ちるパターンとしてはある程度限られてきます。
自分がどれかに当てはまるか、思い当たる節はないか、今一度振り返ってみましょう。
そして、自分には物件を借りる上で何がネックなのか？をまず明確にすることが大切です。

改善が難しいことは専門の不動産会社に相談する

問題は、すぐには自分の力でどうにもならない過去の履歴です。
例えば家賃やクレジット返済の滞納歴、職種ネックなど。
これらは、一人で悩んでいても仕方ありません。
繊細な話なので、なかなか人に言いづらいこともあると思いますが、専門の不動産屋ですべてを打ち明けてしまったほうが、物件探しの最短ルートをたどることができます。
なぜなら、不動産会社は過去にも同じようなお客さんをたくさん経験しており、そういった人たちがどうすれば審査に通るのかノウハウを持っているからです。
逆に、そこで嘘をついたり言いたくないことを隠してしまうと、不動産屋も正確な状況を把握できなくなり、適切な物件や保証会社をチョイスできなくなるので、自分自身のためにも正直に自分の状況を話しましょう。